教育システムの設計：多能工・技能工人材の育成（その6）

更新日 2022-04-06

投稿日 2016-11-16

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品質教育の必要性を感じつつも、実際にどのような教育を実施したらよいのかを悩んでいるものづくり企業の経営者も多いと思います。今回は、品質教育をテーマに解説します。

1．全社ぐるみ品質教育の必要性

　ISO9000、QC七つ道具、統計的手法、なぜなぜ分析から実験計画法、FMEAなど、現場で必要とされる品質管理教育の二一ズは豊富にあります。品質管理教育の目的として、各部門の役割や立場において必要な品質マネジメントへの意識向上や、信頼性技術・品質管理手法などのスキル向上などがあげられて、教育プログラムを組むわけですが、分かったような、分からないような、現場に戻って、本当に仕事に生かされているのかどうかとなると、怪しい面も捨てきれません。

　また昨今、その乱れが社会問題となっている企業としてのコンプライアンス、モラルの低下など、企業風土自体に品質軽視の風潮も見られ、社員教育どころではなく、経営者も含めた全社教育の必要性を認識すべきです。

2．品質重視の経営体制

　経営トップは、お客様の立場に立った、品質重視のものづくり、サービス提供の理念・方針を打ち出すべきです。そしてそれを徹底するための、品質マネジメントシステムを構築・運用し、品質方針・目標や重要施策を社長が社内に提示し、徹底を図ります。

3．教育ニーズの明確化

　様々な品質管理手法を教育するメニューは、世の中を探せば豊富に出てきます。ただ、どれをどのように取り入れて教育するかは、経営トップの方針によります。つまり、経営者の求める製品、サービスを顧客に提供するために必要な人材のスキルとは何か、知識や技能レベルを明確にした後に、では、現実に「うちの社員の実力はどうか」と具体的に、どんな教育が必要か、のニーズが明確になってきます。これなくして、これは必要そうだから・・・と教育メニューを並べても、何となく教育して終わり、となってしまうのは目に見えています。教育メニューの選定、計画立案は、経営トップ自らが品質重視、品質教育の必要性の意思を示すことが最も重要な事なのです。